日本航空（JAL）が先週、2009年9月中間決算を発表した。本業のもうけを示す営業損益は957億円の赤字となり、過去最悪。存続さえも取りざたされる事態となっている。が、危機は今に始まったことではなく、負の遺産のツケ回しが最終局面にきていることは多くの読者がご存じのはず。
では、一連の危機を報じる側のメディア界はどうなのか。JALのぬるま湯体質を批判する資格はないと筆者はみる。JALとマスコミ界には不気味な一致点が数多く存在するのだ。
●不気味に重なる“不振”の原因
今回のJAL中間決算が過去最悪の中身となった原因について、主要新聞、テレビの報道をチェックすると以下のような原因が挙げられている。
「世界不況による需要の急減」「旅客数の減少や航空料金の低下」――。
これをマスコミ界に当てはめてみよう。
「世界不況」というくくりでは、メディア界は昨秋以降、収益の柱である広告が急減した。「旅客数の減少、料金の低下」という観点からは、インターネットユーザー急増による購買部数の急減、あるいはテレビ視聴者の減少……といった点が浮かび上がってくる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091130-00000070-zdn_mkt-bus_all
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